マイケル・アップル
(引用)
1979『学校幻想とカリキュラム』
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成長自身が不平等の関数であることが教育に紐づけられていると主張するために、まず資本市場の実態を明らかにする。
今日の先進産業経済体制では、雇用は一定量しかつくりだされないが、企業の利潤は高水準に維持されるようにできている。〜これは、われわれの経済体制がまず第一に考えるのは利潤の最大化であって、資源の分配と雇用は二の次であることによる、と言えよう。
「先進産業経済体制」では「第一に考えるのは利潤の最大化」なのであって、平等公平な「資本の分配と雇用は二の次」なのはネオリベのテーゼ－成長なくして分配なし－そのものだろう。
こうした経済のあり方は、知識との関係においても、雇用の場合と同様のことが言えそうである。企業経済は、経済装置が効果的に機能し、経済的拡張の機会が最大になるように高水準の技術的知識が産出されることを要求する。一定の限界が設定されている場合に、実際に求められているのは、こうした優先的知識を一般の人々にひろめるといったことではない。そうした知識の産出の最大化の方がより重要とされるのである。そうした知識形態がたえず効果的に産出されているかぎり、学校そのものは、少なくともその主要な機能においては、有効に機能しているわけである。したがって、〈少数民族〉や貧困階層等々の子どもたちの一部が低い水準の学力にとどまっていたとしても大目にみられてしまう。〔優先的〕知識そのものの産出の方が、経済におよぼす影響がはるかに重大だからである。〜したがって、ほぼ一定の失業率があることによって〈経済市場〉がより効果的に機能するので、実際にその程度の失業率がうみだされているというのと同様に、文化制度もまた、低い学力を〈自然発生〉させる。ある種の文化資本の分配やその稀少性は、こうした価値計算においては、その特定の知識そのものの産出の最大化と比べれば大したウェイトをもたない。
1982『教育と権力』
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本書の主題
マニュエル・カステルから「危機の影が世界中に広がっている。」とし続けて「経済は「メカニズム」ではない。それは、人類と生産力という変数の関係によって、また史的で特殊な形で人類を規定する階級闘争によって、絶えず形づくられ、つくり直される社会的プロセスなのである。」と引用し、そんな危機の根底を下記のように示す。
つまり、私たちが直面する困難な時代にの底辺にあるのは、経済のような抽象物にとどまらない。むしろ大切なキーワードは、闘争と生成(shaping)である。それは構造的な問題なのである。～国家、政治、文化生活、生産様式、分配、消費における社会的プロセスの各側面が、それぞれの内および外にまたがって影響しあっている。生産様式がそれ自体成り立つための条件を再生産するようになっているとき、「それ〔この再生産自体〕」が他の領域において対立と矛盾を引き起こす。～その闘争の内容と場は絶えず変化している。したがってカステルが喚起するこれらの闘争のイメージは、一定してるわけではない。～そしてこれらの人々の集団は、常に形成の途上にあり、自然に生ずる葛藤の中にまきこまれることによって再形成されるのである。
そしてこの再生産の権化たる教育に焦点をあてる。
過去十年ばかりの間～次第に明らかになってきたことは、私たちの教育制度が、多くの人たちが望むほど民主主義と平等の原動力として貢献してきたわけではないということであった。～学校の顕在的・潜在的知識の役割が、階級、ジェンダー、人種によって不平等に階層化された社会秩序を維持再生産することにあると、私たちが気がつくようになったからである。フランスのブルデュー、アルチュセール、ボードロとエスタブレ、イギリスのバーンスティン、ヤング、ウィティ、ポール・ウィリス、スウェーデンのカロスとルンドグレン、イタリアのグラムシ、そしてアメリカのサミュエル・ボウルズとハーバート・ギンタス、私自身など、多彩な人々が繰り返し論じているように、教育的・文化的システムがこれらの社会での支配と搾取の関係を維持する上で特に重要な要素となっている。
則、資本主義時代の危機、それは経済構造のみではなくイデオロギー的なものであり、それは教育から来ているものなのであるということである。そしてその教育は構造や社会と向き合わず方法論と向き合ってきたという。
今世紀の大半において、教育一般、特にカリキュラムの分野は、些細なことにその関心を集中してきた。〜この努力というのは、カリキュラムの仕事をするのに最も有効・・な方法を作り出そうとするものであった。〜それは、二十世紀初頭のソーンダイク、ボビット、チャーターズから、タイラー、そして、より通俗的な行動主義とか今日のシステム管理論者に至るまでの歴史である。〜これらのアプローチは、その結果を見ることなく、方法に焦点をあててきた。プロセスとプロダクトの関係の合理性という側面が強調され、教育が政治的な営みであるという事実が忘れられるようになってきた。
そこでマルクス主義のスチュアート・ホールを引き合いに教育の未来を語る。
マルクス主義及びネオマルクス主義の分析は、〜すべての事物が根本的に変わらないよう、社会秩序を比較的上手に維持しているようなところでの機能的一貫性を追求するのではない。むしろ〔このような分析は〕社会の根本的関係の「対抗する(contested)再生産に向けられている。この再生産は社会が社会自体を再生産するのを可能にする。ただしそれは、支配的および被支配的の形の(機能的ではなく対立する)社会秩序においてのみである。」
アップル的文化資本
私は文化資本という概念をブルデューやその他の人々とは異なった特別な仕方で用いている。例えば、ブルデューによれば、支配者集団の生活様式や言語、文化的性向など―すなわち、文化資本―は学校において現金化可能であり、そのおかげで彼らの支配が維持されることになる。このように文化資本の「所有」のおかげで彼らは優位な立場に身をおくことができる。文化資本という考え方には確かにある強みがある。
上記のように今日の文化資本受容を表現するとともに下記のように不足観点を述べる。
しかし〜ブルデューの仕事は依然配分理論にとどまっている。彼にとって、文化資本とは生徒を階級によって社会における「相応しい」位置に振り分けるために使われる配分装置である。文化資本をもたない生徒は定義によれば逸脱したものということになる。このようなアプローチがとらえていないのは、学校もまた企業社会によって必要とされる文化商品の基本的生産様式のひとつとして機能しているということである。
そして『学校幻想とカリキュラム』で示したような経済と教育の類似構造を引用する。それは「先進産業経済体制」では－「資本の分配と雇用は二の次」で－「利潤最大化」が第一とされる。そうすると結果的に「〔優先的〕知識そのものの産出」の方が利潤最大化に貢献する為、〈少数民族〉や貧困階層等々の子どもたちの一部が低い水準にとどま」ることが〈自然発生〉するのだ。
このように学校は「単に」潜在的カリキュラムを配分したり、人々を卒業後「相応しい」身分へと配分するためのメカニズムとしてのみ機能しているのではない。学校は、社会における商品の生産様式にかかわる重要な構成要素となっている。
教育社会学 第三のソリューション 参照
1993『文化資本と公的知識』(引用)
1996『文化政治学と教育』