ケインズ経済学
背景
Keynesian economicsとは、John Maynard Keynesの著書『雇用・利子および貨幣の一般理論』(1936年)を出発点に中心に展開された経済学(マクロ経済学)のこと。 ケインズは、大恐慌に対する解決策として、二つの方策を取り混ぜることにより経済を刺激するよう説いた。 利子率の切り下げ(金融政策)
社会基盤等への政府投資(財政政策)
公共投資を重視するバラマキ政策だということは、第10章のsection IV でバリバリに書いてますね。完全雇用実現するためには、費用対効果でまったく無駄な投資でもいいから公共がどんどんやれ、と。 中央銀行が商業銀行に貸し出す利子率を引き下げることにより、政府は商業銀行にたいし、商業銀行自身もその顧客にたいし同じことをすべきであるというシグナルを送る
生産された材は必ず需要があるので売れ残らない
この説を基に経済学を構築
失業はあり得ない。失業するのは怠け者だ
『雇用・利子および貨幣の一般理論』(1936年)
「人々は賢明に働くが、需要がないから会社が倒産する。古典派の主張は間違い。失業は政府が悪い。政府は大きければ大きいほど良い」
思想的な革命
経済の再生･拡大にはまず、「物がどんどん売れる」ということが何よりも重要である
「需要の増大こそがその国を発展させる有効な武器であり得る」
需要の増大をするためには政府は何でもしろ
政府「金がない」
ケインズ「借金をしてでもするべきだ。財政赤字がその国の成長の源なんだ」 主要国家がケインズ主義を取り入れて自国の経済を運営、成果を出す
日本も同様に、積極的に予算を組み、公共事業の拡大政策を取り入れて経済を運営してきたのです。その結果、68年には、GDPはアメリカに次いでナンバー2の地位を占めるまでになり、「21世紀は日本の時代だ」、と世界にもてはやされるようになりました。しかしアメリカ経済はもっと強大で、世界の富の大半を手中に収めるのでは、と思われるほどの強国になりました。アメリカがくしゃみをすれば世界は肺炎になる、とまで言われたのです。