一般ユーザー「アドルフ」がログインしました

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【1】ワイマールOS：先進だけど穴だらけ

第一次世界大戦後、ドイツは「ワイマール憲法」という最新鋭のOSを導入した。

特に注目なのが「緊急権限（憲法48条）」という強力スーパーユーザーモード。設計者いわく「いざという時、管理者（大統領）が急場をしのげる便利機能」とのことだが、実際は常時オンにできてしまう大きなセキュリティホールだった。

【2】新参ユーザー「アドルフ」がログイン

彼のやり口は、既存の運営チーム（既成政党）を「デバッグできない無能集団！」と叩くことで、大衆から注目を集める典型的な煽りテクニック。

経済不安や国際条約への不満が蔓延していたので、ユーザーコミュニティは「とりあえず何とかしてくれるなら試してみよう」と、ヒトラーのバージョン（ナチ党）をインストールしてしまう人が続出。

【3】大統領＝管理者とのコラボで“部分root”を獲得

OSの管理者アカウントは大統領が握っていた。そこでヒトラーは「われこそはシステム回復の救世主」と売り込み、首相ポスト（管理者に近い準root権限）を獲得。

すでに不安定化しているOSでは緊急モードがほぼ常時稼働状態。つまり大統領に承諾をもらえれば、首相もrootコマンドを打ち放題な危険設計だった。

「この緊急機能、めちゃくちゃ使えるじゃないか…」とヒトラーはニヤリ。

【4】重大インシデントで攻撃を加速：ライヒ議会放火

ちょうどその頃、議会棟が突然炎上するという大規模インシデントが起きる。

ヒトラーは「これはテロだ！さらに強力な緊急モードが必要だ！」と騒ぎ、大統領を説得して政府の検閲・逮捕権限を追加的にオンにさせる。

これで反対派のログは次々削除、アカウント凍結、マスメディアも強制シャットダウン状態。ユーザーが何を発信しても弾かれる構図が出来上がる。

【5】“全権委任法”＝rootkitの導入

続いてヒトラーは“全権委任法”を議会で可決させる。これは、議会（本来なら主要なシステムプロセス）を通さず、首相が設定ファイル（法律）を書き換え可能にする危険パッチだ。

名目は「OSを安定化させるため、迅速な対応が必要」。実体は“rootkit”そのもので、権限エスカレーションを恒久的に保持する機能。

結果的に議会プロセスはほぼ無効化し、ヒトラーが勝手にアップデートを連発できる最終環境が完成。

【6】大統領機能統合でスーパーユーザー“総統”になる

大統領が死亡すると、ヒトラーは「じゃあ大統領権限と首相権限をまとめて“総統”というスーパーユーザーアカウントにしますね」と提案。

形式上は国民投票を通すが、実際には監視下で投票が行われるため、反対意見はほとんど可視化されない。結果は圧倒的賛成で「総統アカウント」が誕生。

こうしてヒトラーは名実ともにシステムの全権を握る“ルート権限”を取得し、OS全体を支配下におさめた。

【7】最終アップデートでOSを巻き込みクラッシュ

スーパーユーザーの強権を使い、ヒトラーは大規模な軍事行動（第二次世界大戦）を立ち上げる。周辺OSとの衝突で巨大なコンフリクト発生、結果的にドイツOSも破滅的状態へ。

さらに一部ユーザー（ユダヤ人など）への強制削除（ホロコースト）といった深刻な人権侵害が行われる。root権限でやりたい放題の悲惨なエンドシナリオだ。

【8】学ぶべき教訓

表面的には「合法手続き」も、背後で監視・脅迫が働けば自由な意思決定は不可能。制度（OS）の脆弱性を突く攻撃者は、それを“民主的外観”で覆い隠すことがある。

緊急モードや非常時条項は、誤用されると根幹システムを容易に乗っ取る抜け道になる。

どんな高機能OSでも、当時の社会・文化（ユーザーコミュニティ）が混乱しセキュリティ意識が低下していれば、悪意あるクラッカーを防ぎきれない。

一度root権限が奪われると、本来の管理者や一般ユーザーでは太刀打ちできず、取り返しがつかなくなる可能性が高い。