フレイル状態
フレイルは、海外の老年医学の分野で使用されている英語の「Frailty（フレイルティ）」が語源となっています。「Frailty」を日本語に訳すと「虚弱」や「老衰」、「脆弱」などを意味します。日本老年医学会は高齢者において起こりやすい「Frailty」に対し、正しく介入すれば戻るという意味があることを強調したかったため、多くの議論の末、「フレイル」と共通した日本語訳にすることを2014年5月に提唱しました (フレイル状態#6625be7cbe12ad0000f619fb)。フレイルは、厚生労働省研究班の報告書では「加齢とともに心身の活力（運動機能や認知機能等）が低下し、複数の慢性疾患の併存などの影響もあり、生活機能が障害され、心身の脆弱性が出現した状態であるが、一方で適切な介入・支援により、生活機能の維持向上が可能な状態像」)とされており、健康な状態と日常生活でサポートが必要な介護状態の中間を意味します。多くの方は、フレイルを経て要介護状態へ進むと考えられていますが、高齢者においては特にフレイルが発症しやすいことがわかっています。 高齢者が増えている現代社会において、フレイルに早く気付き、正しく介入（治療や予防）することが大切です。
病気未満
フレイルとは、健康な状態と要介護状態の中間の段階を指します。
3項目以上該当すると、フレイル
1または2項目だけの場合は、フレイルの前段階である、プレフレイル 1. 体重減少：意図しない年間4.5kgまたは5%以上の体重減少 2. 疲れやすい：何をするのも面倒だと週に3-4日以上感じる 同ステー トメントにおいて、フレイルは「高齢期に生理的予備能が低下することでストレスに対する脆弱性が亢進し、生活機能障害、要介護状態、死亡など の転機に陥りやすい状態」と示されている。また、「健常な状態から要介護状態に陥る中間的な段階」 と考えられている。
https://gyazo.com/e9614e23c53d1401759717a6d88a0c6b
「Friedらのフレイルの評価基準（CHS基準）」高齢者のフレイルの程度を評価するためのスケール
日本においてはCHS基準をより簡便にした「J-CHS基準」が活用されるケースが多い 以下のデータは主にここから
https://gyazo.com/2c372815ef7138b44e332f7e36169ef1
2022年 4月1日に日本医学会連合は、57の日本医学会連 合加盟団体並びに23の非加盟団体とともに「フレイル・ロコモ克服のための医学会宣言」を発表 した。
フレイルの多面性とその予防
https://gyazo.com/feb9dc6feb807b7c714a9efe835769a7
運動からみた予防・介入
運動プログラムの実施は、筋力向上、運動機能向上、うつ症状改善、ADL(日常生活動作)改善、転倒予防等に効果が認められた。
レジスタンス運動 (筋肉に負荷をかける動きを繰り返し行う運動) や、2種類以上の運動種を含むマルチコンポーネント運動(有酸素運動、レジスタンス運動、バランス運動等を組み合わせた運動)でこれらの効果が得られやすい傾向が示されている。
加齢に伴い総エネルギー量やたんぱく質、脂質といった栄養素 の摂取量が減少するとされており、低栄養または そのリスクがある者が約4割いるという報告がなされている。低栄養状態の高齢者は、その多くが フレイルやサルコペニアを合併している。適切な栄養介入を行うこと で、体重の増加や身体機能(骨格筋量、筋力、歩行能力、ADL（日常生活動作))の改善、QOL 向上などが可能で あることが示されている。特に高齢者のたんぱく質摂取については、少なくとも毎食25~30g 程度(1日75g以上)を摂取しなければ、骨格筋で有効なたんぱく質合成が1日を通して維持されない可能性が示唆されている。 社会環境からみた予防・介入
社会的孤立、閉じこもり等が社会的フレイルの 一つの現象（社会的フレイルの定義に関するコンセンサスはまだない）
社会的フレイルは、身体的フレイルや精神心理的フレイルよりも先行して生じ、社会的フレイルが身体的フレイルを引き起こすとされている。（4-3 社会環境からみた予防・介入参照）
フレイルの予防・介入(薬物関連)
フレイルと薬物の関係をみた場合、ポリファーマシーの問題と慢性疾患管理の問題が重要である。 ポリファーマシーは多種の薬剤を服用している 状態と捉えがちであるが、厚生労働省が2018年5 月に発出した「高齢者の医薬品適正使用の指針(総 論編)」においては、単に服用する薬剤数が多いことではなく、それに関連し薬物有害事象のリ スク増加、服薬過誤、服薬アドヒアランス低下等 の問題につながる状態であると定義されている。
ポリファーマシー対策のためには、個々の患者毎に薬剤の必要性について慎重に見直しを行うことが必要である。