電子データ交換
広義
通商産業省[電子機械相互運用環境整備委員会] (平成元年度)による定義。
異なる組織間で、取引のためのメッセージ(伝票など)を標準的な規約に従い電子化し、コンピュータ相互にネットワークを介して交換すること。
狭義
当事者間で必要となる各種の取り決めを可能な限り、広く合意された標準的な規約においてデータ交換を行うこと。
一般的なEDI取引にはこちらが適用されることが多い。
標準化されたデータ構造、データ様式、運用ルールで、データを交換。
データ構造、データ様式が標準化されているため、相手先ごとに作成する プログラムを最小限に押さえられる。
主だった取り決めは標準化されているため、調整等に手間取ることなく、 短時間で本番移行が可能となる。
企業間が対等の立場で接続できる。
標準的な規約としては
情報伝達規約(第1レベル)
情報表現規約(第2レベル)
業務運用規約(第3レベル)
取引基本規約(第4レベル)
の4階層があり、このうち情報の表現規約については国際標準のUN/EDIFACTがあり、日本国内ではCIIなどがある。
標準化されていない独自のコードやデータフォーマットを使用している場合は、データ交換を行っていてもEDIとは呼びません。
EDI : electronic data interchange
ロジスティクス(Logistics)
サプライチェーン(supply chain)
サプライチェーンマネジメント (SCM : supply chain management)
QR(quick response)
ECR(efficient consumer response)
データフォーマット(data format)
eコマース、電子商取引(EC : Electronic commerce、Electronic Trading)
オンライントレード(online trade)
インターネットバンキング(Internet Banking)、バーチャルバンキング(Virtual banking)
OASIS(構造化情報標準促進協会)
日本情報経済社会推進協会
日本情報処理開発協会(JIPDEC : Japan Information Processing Development Corporation)
Expense and Cost Recovery System (ECRS)
ETL (extract, transform and load)
Legal Electronic Data Exchange Standard (LEDES)
https://ja.wikipedia.org/wiki/電子データ交換