「未踏」とは - 未踏名鑑

「未踏」とは

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この資料の目的：一般名詞「未踏」を名前に含むものがたくさんあって関係がわかりにくいとの意見があるため、1ページで簡潔に説明する。

2000~2007

2000年：未踏ソフトウェア創造事業：経済産業省の外郭団体である情報処理推進機構(IPA)が行った事業。新しいソフトウェアを創造し、作られたソフトの権利が日本版バイドール法によって作者に帰属するのが特徴。略して「未踏事業」と呼ばれた。～2007年。2023年現在「旧未踏ソフト本体」と呼ばれる。公式ページ

2002年：未踏ユース：未踏ソフトウェア創造事業に年齢制限を設けたもの。未踏ユースの登場に伴い、ユースでない未踏は「未踏本体」「未踏本チャン」と呼ばれるようになった。「未踏事業」に含まれる。〜2007年。2023年現在「旧未踏ソフトユース」と呼ばれる。

2008~2010

2008年：未踏IT人材発掘・育成事業：未踏ソフトウェア創造事業が、より人材発掘と育成にフォーカスする意思を示して名称変更された。

これも「未踏事業」と呼ばれた。「未踏ソフトウェア創造事業」と区別する目的で「未踏ソフト」「未踏IT」という呼び分けも行われた。

「未踏IT」の中に「本体」と「ユース」があった

2010年を最後に年齢制限のない未踏事業が廃止される。これ以降、かつて「ユース」と呼ばれていたものが単に「未踏」と呼ばれるようになる。

2023年現在「旧未踏IT本体」「旧未踏ITユース」と呼ばれる。

2011~

2014年：一般社団法人未踏：独立行政法人のIPAがやりづらいタイプの事業を行なうために一般社団法人が設立される。IPAとは相互協力協定を結んでいる。「Mitou Foundation」「未踏社団」などと呼ばれる。公式サイト

2016年：未踏ジュニア：一般社団法人未踏が17歳以下を対象として未踏事業のミニチュアバージョンを開始。2018年から応募件数も100件を超える。公式サイト

2017年：未踏アドバンスト：IPAが年齢制限なしの未踏事業を再び開始した。IPAが実施する未踏を冠した事業が二つになり「未踏事業」では曖昧になったため、未踏IT人材発掘・育成事業を明確に区別する時には「未踏IT」と呼ぶようになった。

2018年：未踏ターゲット開始。未踏本体・アドバンスト・ジュニアと合わせて4事業で未踏エコシステムを構成した。