キャンセル・カルチャー

ピンカーに対する公開書簡でも行われたような、著名人の過去の言動やSNSの投稿を掘りかえして批判を行い、本人に謝罪を求めたり地位や権威を剥奪するように本人の所属機関に要求したりするような振る舞いは、欧米では「キャンセル・カルチャー」と呼ばれて問題視されている。

また、社会問題に対する意識が高い＝目覚めている（woke）若者たちのことは「ウォーク」と呼ばれてもいる。キャンセル・カルチャーは特にウォークたちの間で広がっており、2019年にはオバマ元大統領も懸念を表明した。

「もしわたしが、あなたが物事を正しく行なわなかったり間違った動詞を使った、とツイートしたりハッシュタグを付けてシェアしたりすれば、わたしはいい気分でくつろぐことができる。わたしの意識がどれだけ高いか、あなたに対して示すことができたからだ」と、オバマは皮肉った表現をしている。

キャンセル・カルチャーと同じくウォークたちの常套手段となっているのが、問題視されている人が意見を表明する機会や場所を奪う「ノー・プラットフォーミング」という行為だ。